こんにちは、サクッとインフォです!
どうもお世話になります!(^^)!
ジャニーズ問題が叫ばれていますが、いやはや何だか心が痛みます。
事実関係がどうだとかの前に…。”(-“”-)”
こんなことが平然と行われていてそれを知らない市民はテレビを普通に見ていたと思うと。
ということで、今回はジャニーズが使っていた取引先について。
その数なんと226社にも上ります。
しかしこの性加害問題が世間に知れ渡るようになってから、各企業の間で契約の見直しが言われています。
その理由は、「性加害を追認していると見られかねない」
というものでした。
平成から令和となり、各企業ではコンプライアンスを重視するのは当然となってきています。
各企業は今後、ジャニーズと契約していくのか、それとも見合わせるのか。
調べてみましたので、どうぞ最後までお付き合い頂ければと思います。”(-“”-)”
ジャニーズの取引先226社
東京商工リサーチが9月13日(水)
ジャニーズ事務所グループの取引先が226社に上ると調査結果を発表しました。
この中で4割が大企業で上場は30社。売上高100億以上が80社だった。
この大きな中での関係見直し。
それは言うまでもなく、「性加害を追認していると見られかねない」というもの。
だけどもこの大きな事象を今日までよくも表に出すことなく包み隠してこれたものだと言える。
既に知っている人も多いと思うが「なぜジャニー喜多川氏の性加害問題をこれまで包み隠しきれたのか」
この点について、念のためさらっておきたいと思います。
ジャニー喜多川氏の性加害問題がなぜこれまで包み隠しきれたのか
これはジャニー喜多川氏のお姉さんメリー喜多川さんが周りに広がらないように周知徹底して隠蔽させていたと言われています。

メリー喜多川さんは前社長の藤島ジュリー景子氏のお母さんなのよ。

ジャニーズ事務所は血縁関係で繋がってるのはこういうところなんだね。
ジャニー喜多川氏をかばいすぎたとも言われており、一族経営の悪いところが出てしまったともとれます。
新社長の東山紀之氏も「物申す勇気があったらこんなことにはならなかったのに」と後悔の念を示していました。
時すでに遅しだが、一族経営に物申して首突っ込んだ日には「芸能界から干されてしまうのでは…」という想いも少なからず存在してしまうであろうし。
やはりそのような状況の中、性加害について物申すのは干される事を覚悟しても申しづらいという状況だったのではと推察できます。
各企業、コンプライアンス上これからの契約はどうなる?
各企業はコンプライアンス面でも遵守する傾向が強いことからジャニーズ事務所との契約を見直すことや再契約をしないなどの選択に迫られています。
これは推測となりますが、各企業はジャニーズ以外の芸能事務所のタレントの起用やさもするとアニメなどの違った方向からの起用も無くはないのではと。
企業イメージは本当に大事な部分で売り上げにも大きく影響してくることから、今の社会(国民)の波に準じてジャニーズ以外のタレントとの契約に移行する企業が激増するのではと個人的には思っています。
代表的な例で言うと、日本マクドナルドや日産自動車は木村拓哉氏と契約しないとなりました。
これは一例に過ぎず、残酷かな大手企業は次々にジャニーズタレントと契約しない動きに出ています。
木村拓哉氏はジャニーズ事務所の所属をなくす!とまで言われているほどです。
よっぽどスポンサー料が良いことの現れなんでしょう。
社名も変更しないと発表がありました。
これは会員1,300万人、会費総額520億円のファンクラブ問題があったと言われています。
契約書や会員証を再発行するとなるととてつもない時間と労力、そしてなんと言っても膨大な費用が発生するから、ジャニーズという社名を変えるのはやめようという苦渋の決断をしたようです。

仮に計算してみようよ。
会員1,300万人に郵送往復で送ったら。

計算してみるわね。
1,300万×90円×2回=2億3,400万
2億3400万にもなるのよね。

だけども国民の声からしてそれでも社名変更すべきだと思うよ。
破産はしないっしょ!

確かにそうね。
破産しなければ大きな負担額になっても社名変更すべきって思うわよね。

うん。それで国民は怒っていると思うよ。
ジャニーズ事務所の売上は700億ほどと言われていますので、その中の2億ちょっととなると、0.28%ほど。
会社が倒産するまでにはならなさそうです。
ジャニーズの社名変更はあるのか?
ファンクラブの会員の多くが社名変更を望んでいないことを優先し、最終的にジュリー氏が社名変更をしないと決めました。
ファンクラブを重視する意向が変わらない限り、今後も社名変更はないと考えて良いのではと思います”(-“”-)”
1億2330万人の日本人人口がいる中で、ジャニーズファンクラブ会員数は1300万人。
日本人の約10.5%がジャニーズファンクラブに入っていることになります。
10人に1人ってことですね。
結構な数だと思いますし、そんな多くの会員を秘儀にしないのはわかるが、そのような数値的なものより、法義的なものを国民は感じていてジャニーズ事務所に行動に移してほしいと騒がれているのです。
結論的な言い方になりますが、性加害の大きな不祥事を起こした代償に社名変更するのは当然の責務!の中でジャニーズ事務所は大切な会員を思ってと社名変更に踏み切りませんでした。
ちょっと話がかみ合っていないと思います。
その部分でも多くの国民が怒っているのでしょうと推察します。”(-“”-)”
まとめ【ジャニーズの取引先226社。コンプライアンス上これからの契約は?】
今後の各企業の動きに目が離せませんよね(‘◇’)ゞ
サッポロやアサヒ。
そのCMで岡田准一や松岡昌宏が見れなくなる日は近いのか!?
テレビを見るときは気にして見たら各企業の動向がわかるかと思います。
何度もしつこいですが、残酷な現実になり得ます。
法律やコンプライアンスは何としてでも遵守していかねばならないと思わされる今回の事象でした(‘◇’)ゞ
長くなりましたが今回はこの辺で終わりにしたいと思います”(-“”-)”
最後までお読みいただきありがとうございました。
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